おっぱいで検討する法哲学

――構成的制度事実と法実証主義：巨乳認定の存在論的基礎――

On the Jurisprudence of Breasts: Constitutive Institutional Facts, Legal Positivism, and the Ontological Foundations of Large-Breast Recognition

キーワード： 法哲学、社会的存在論、構成的制度事実、法実証主義、承認のルール、巨乳主義、大体巨乳主義、身体政治、巨乳関係説、巨乳警察

本稿の設定について： 本稿は学術パロディである。20X年代の法令、行政機関、裁判例及び関連資料は架空の設定であり、現行法・実在判決を記述するものではない。

要旨

巨乳とは何か。この問いは一見すると乳房の形態学的特徴に関する経験的問題である。しかし、乳房の物理的な大きさと、それを巨乳として認識する社会的判断とは、必ずしも一致しない。ある人物の乳房が数値上は標準的な範囲に属するとしても、身体全体との均衡や観測者の認識によって巨乳と評価されることがあり、逆に相当の容積を有する乳房であっても巨乳として認識されない場合がある。このことは、巨乳という概念の存在論的地位が、単なる物理的属性には還元されない可能性を示唆している。

さらに、20X3年の青少年性表現適正化法の成立と、それに続くいわゆる「おっぱい政変」を経て、身体的特徴の社会的評価は法的判断の対象として明確に位置づけられるようになった。とりわけ、乳房の発育状況を成人相当性の判断要素とする規制実務と、その判断の統一を目的とした巨乳認定制度の導入は、巨乳というカテゴリーの制度的性質をめぐる新たな問題を提起している。

すなわち、巨乳警察が特定の人物について「社会通念上、巨乳と解するのが相当である」と認定した場合、当該認定は既存の身体的事実を確認する行為なのであろうか。それとも、それまで存在しなかった制度的事実を創設する行為なのであろうか。

本稿は、この問題を明らかにするため、巨乳主義及び大体巨乳主義に関する先行研究を踏まえ、サールの構成的ルール及び地位機能論、ハートの承認のルール、ケルゼンの根本規範論並びにドゥオーキンの解釈主義を用いて、巨乳認定の存在論的基礎と法的有効性を分析する。

また、巨乳認定法の解釈をめぐる形式説と実質説の対立、巨乳認定取消請求事件における司法審査、及び巨乳関係説による制度的分類への批判を検討する。

本稿の結論は、乳房の物理的属性、巨乳という関係的な社会的評価及び巨乳認定者という制度的地位が、それぞれ異なる存在論的水準に位置づけられるというものである。特に、巨乳認定は乳房の物理的属性を変更することなく制度的地位を創設し得るが、その法的有効性と認定内容の適切性及び道徳的正当性とは区別されなければならない。

この結論は、巨乳認定制度の解釈にとどまらず、国家による社会的カテゴリーの制度化及び身体的特徴の法的分類一般に関する法哲学上の問題に示唆を与える。

1. 序論

1.1 問題の所在

乳房の大きさについて、人々は日常的に様々な判断を行っている。

ある人物について巨乳であると評価することもあれば、標準的である、あるいは小さいと評価することもある。

こうした判断は、通常、厳密な計測を伴わない。

観測者は、身体全体の均衡、着衣の態様、姿勢、比較対象その他の事情を考慮し、あるいは必ずしも自覚的に考慮することなく、乳房の大きさについて直観的な分類を行う。

しかし、この分類の根拠を明示しようとすると、直ちにいくつかの困難が生じる。

第一に、巨乳と標準的な乳房との境界はどこに存在するのであろうか。

第二に、同一の乳房について観測者ごとに判断が異なる場合、いずれの判断が正しいのであろうか。

第三に、当該乳房の保有者自身が巨乳であることを否定した場合、その主観的認識はいかなる意味を持つのであろうか。

これらは、単なる乳房の計測に関する問題ではない。「巨乳」というカテゴリーが何を指示し、いかなる条件の下で成立するのかという、存在論及び認識論に関わる問題である。

さらに、この問題に法制度が介入すると、検討すべき事項は増加する。

我が国では、20X3年の青少年性表現適正化法の成立以降、乳房その他身体の発育状況を参照した成人相当性の判断が法的な問題となり、20X6年の巨乳認定法の制定によって、巨乳該当性そのものが行政上の認定対象となった。

巨乳認定法に基づき、巨乳警察が特定の人物について巨乳認定を行った場合、その人物には新たな法的地位が付与される。

しかし、認定の前後において当該人物の乳房の物理的属性が変化するとは限らない。

すなわち、巨乳認定によって変更されるのは、乳房の物理的属性ではなく、その乳房に対する制度上の取扱いであると考えられる。

ここで、次の問いが生じる。

巨乳警察によって巨乳と認定された人物は、認定されたことによって巨乳になるのであろうか。

この問いに対して単純に肯定又は否定を与えることは適切ではない。

なぜなら、巨乳という語が物理的属性を意味するのか、社会的評価を意味するのか、それとも制度的地位を意味するのかによって、答えが異なるからである。

本稿は、この問題を法哲学の観点から検討する。

1.2 先行研究：巨乳主義から大体巨乳主義へ

巨乳概念に関する先行研究として、まず『Sonyの“bigger is better”についての巨乳主義的分析――その価値観は胸囲を射程に入れるか』（2026.000007）が挙げられる。 [1]

同論文は、巨乳主義を、乳房の大きさについて「大きいことはよいことだ」という価値判断を結びつける文化的風潮として定義した。

そこでは、ソニーの製品開発史及び広告言説をおっぱい決定論という単一の解釈枠組みから再構成し、小型化を志向する技術倫理を貧乳主義、大型化を肯定する広告表現を巨乳主義に対応させるという分析が試みられた。

同研究の特徴は、単一の概念によって多様な現象を一貫した構造へと回収する説明方法の恣意性を明らかにした点にある。

一方、同論文は巨乳主義と区別される概念として「大体巨乳主義」を導入した。

大体巨乳主義とは、おおむね乳房が大きければ成人として法的・社会的に安全であるとする、身体的特徴に基づく粗雑な分類原理である。

この概念を法制度及び身体政治の観点から検討したのが、『児童ポルノ法制の外延拡張と身体政治――生成AI、実在性要件、そして「おっぱい政変」』（2026.000008）である。 [2]

同論文は、20X0年代における青少年性表現適正化法の成立と、それに対する社会運動を分析したものである。

そこで問題とされるのは、児童ポルノ法制が実在児童の保護から、児童に見える身体表象の管理へと拡張される過程で、乳房の大きさ、身体の発育状況及び外観が、成人性を推定するための指標として利用されることである。

同法は「児童相当身体」というカテゴリーを導入し、乳房その他身体の発育状況を判断要素として参照した。

その結果、実年齢上は成人であっても、社会通念上児童に見える身体を有する者が、一定の法的・社会的不利益を受ける可能性が生じることとなった。

この制度変容と、それに対する身体自治運動及び表現の自由運動の展開が、いわゆる「おっぱい政変」の背景である。

両研究の対象を整理すれば、巨乳主義は身体の大きさと価値判断の関係を、大体巨乳主義は身体の大きさと法的・社会的な安全性の関係を問題としている。

しかし、いずれの研究も、巨乳というカテゴリーがいかなる存在論的条件の下で成立するのかを主題としているわけではない。

特に、巨乳認定法の制定以降、法的な巨乳性と社会的な巨乳性の不一致をめぐる紛争が顕在化しているにもかかわらず、巨乳認定という行為がいかなる制度的事実を成立させるのかについて、体系的な検討は十分に行われていない。

本稿は、この問題を検討する。

1.3 本稿の分析方法

本稿では、巨乳という概念を次の三つの水準に区別する。

第一に、乳房の容積、質量、形状などの物理的属性である。

第二に、観測者と被観測者との関係によって成立する社会的評価である。

第三に、巨乳認定法に基づく法的な認定及び制度的地位である。

この区別を基礎として、サールの構成的制度事実論、ハート及びケルゼンの法実証主義、ドゥオーキンの法解釈論を検討する。

さらに、巨乳認定法に関する裁判例を分析し、法的に有効な巨乳認定と、当該認定の実質的正当性との関係を明らかにする。

2. 巨乳概念の存在論的分類

2.1 物理的属性としての乳房

乳房は身体の一部であり、その容積、質量、形状及び位置は物理的に記述可能である。

ある人物 s の乳房に関する物理的属性を、

B(s)=(v,m,h,p,\ldots)

とする。

ここで、v は容積、m は質量、h は胸部の幾何学的特徴、p は形状に関するパラメータである。

巨乳を物理的属性として定義するならば、例えば、

G_P(s)= \begin{cases} 1 & v(s)\geq\theta\\ 0 & v(s)<\theta \end{cases}

という分類が可能である。

しかし、乳房容積を測定できるという事実から、巨乳と非巨乳を区別する特定の閾値が論理的に導かれるわけではない。

閾値 \theta をどこに設定するかは、測定目的及び分類規則に依存するからである。

さらに、乳房容積のみを基準とする場合、身体全体との均衡や乳房の形状を適切に反映できない可能性がある。

この問題は、巨乳認定法制定時にも議論された。

乳房分類研究会は、20X5年の報告書において、乳房容積による単一の閾値を全国的な認定基準とすることは困難であると指摘し、身体全体との均衡を含む複数の判断要素を参照することを提言した。 [5]

この提言は、のちの巨乳認定法第2条における総合考慮方式の基礎となった。

2.2 巨乳関係説

次に、巨乳が観測者と被観測者との関係によって成立するという立場を検討する。

これを本稿では巨乳関係説と呼ぶ。

巨乳関係説によれば、巨乳とは乳房それ自体に内在する絶対的属性ではなく、乳房を有する人物と、それを観測する人物との間に成立する関係的な性質である。

被観測者を s、観測者を o、観測状況を c とすれば、巨乳該当性は次の関数によって表現できる。

G_R(s,o,c)\in\{0,1\}

ここで、同一人物について、

G_R(s,o_1,c)=1

かつ、

G_R(s,o_2,c)=0

であっても、論理的矛盾は生じない。

観測者が異なるため、判断の対象となる関係そのものが異なるからである。

例えば、ある人物の乳房について、観測者Aは巨乳であると判断し、観測者Bは標準的であると判断したとする。

この場合、両者の判断が異なるという事実は両立する。

ただし、巨乳関係説は、乳房の物理的属性が判断に影響を与えないと主張するものではない。

むしろ、物理的属性が観測者の比較基準、経験及び観測状況との関係において評価されると考える。

巨乳という語が日常的に使用される場合には、観測者及び観測状況が明示されないことが多い。

そのため、日常言語における「巨乳である」という命題は、厳密には関係項が省略された表現であると解釈できる。

2.3 社会通念と観測者集団

巨乳関係説に対しては、巨乳性が観測者ごとに変化するならば、社会一般に共通する巨乳概念は成立しないのではないかという批判がある。

しかし、観測者ごとの判断が異なり得ることは、観測者集団において一定の共通した判断傾向が存在することを否定しない。

例えば、観測者集団 O において、ある人物 s が巨乳と判断される割合を、

P_G(s)= \frac{1}{|O|} \sum_{o\in O}G_R(s,o,c)

と表すことができる。

この値が高い場合、当該人物は多くの観測者によって巨乳と認識されていることになる。

もっとも、社会通念を単純多数決によって確定できるとは限らない。

そもそも、どのような観測者を集団 O に含めるかという問題が残るからである。

例えば、年齢、性別、文化的背景及び観測経験によって巨乳該当性に関する判断傾向が異なる場合、集団の構成によって結果が変化する可能性がある。

したがって、社会通念上の巨乳という概念は、観測者集団及びその判断傾向をどのように捉えるかという問題を含んでいる。

巨乳警察の認定実務において「通常の観測者」という基準が用いられる場合も、当該観測者がいかなる人物を意味するのかを明確にする必要がある。

2.4 制度的巨乳性

巨乳認定法に基づく巨乳認定は、乳房の物理的属性及び社会的評価とは別個の法的地位を成立させる。

本稿ではこれを制度的巨乳性と呼び、

G_I(s,\mathcal L)

と表す。

ここで、\mathcal L は巨乳認定制度を含む法秩序である。

制度的巨乳性が成立するためには、所定の認定手続及び法的要件が充足されなければならない。

したがって、ある人物が社会通念上巨乳と評価されているとしても、巨乳認定を受けていなければ制度上の巨乳認定者ではない。

逆に、巨乳認定者としての地位を有する人物について、観測者の一部が巨乳性を否定することもあり得る。

このような状態は、物理的巨乳性、関係的巨乳性及び制度的巨乳性が相互に区別されることによって説明できる。

3. 構成的制度事実としての巨乳認定

3.1 サールの構成的ルール

サール（1995）は、制度的事実の成立を説明するために、構成的ルールという概念を用いた。 [6]

構成的ルールは、既存の行為を単に規制するだけでなく、一定の制度的行為や地位の成立そのものを可能にする規則である。

その典型的な形式は、

X\text{ counts as }Y\text{ in }C

として表現される。

すなわち、文脈 C において、X が Y として取り扱われる。

例えば、一定の制度的条件を満たす紙片が貨幣として取り扱われる場合、当該紙片の物理的性質だけによって貨幣としての地位が成立するわけではない。

同様に、巨乳認定者という地位も、乳房の物理的属性だけによって成立するものではない。

巨乳認定法及びその運用に関する制度的規則が存在し、所定の認定行為が行われることによって成立する。

3.2 巨乳認定法の構造

巨乳認定法（20X6年法律第31号）は、巨乳認定に関する基本的事項を定めている。 [17]

同法第2条は、巨乳を次のように定義する。

この法律において「巨乳」とは、乳房の容積、形状、身体全体との均衡及び着衣の態様その他諸般の事情を総合考慮し、社会通念上、通常の程度を超える乳房の顕著性を有すると認められる状態をいう。

また、同法第3条は、巨乳警察長官が所定の基準に従って巨乳認定を行うことを定めている。

認定は本人の申請に基づいて行うことを原則とするが、表示の適正化その他法定の必要性が認められる場合には、職権による認定も許容される。

さらに、第4条は、認定を受けた者について、所定の表示及び登録に関する制度上の取扱いを定めている。

この制度を構成的ルールの形式に対応させれば、

\begin{aligned} X &= \text{適法な巨乳認定を受けた人物}\\ Y &= \text{巨乳認定者という制度的地位}\\ C &= \text{巨乳認定法の適用される法秩序} \end{aligned}

となる。

ここで重要なのは、認定によって創設されるのが乳房の物理的な大きさではなく、巨乳認定者という法的地位であることである。

この地位には、登録、表示その他の制度的効果が結びついている。 [7]

したがって、巨乳認定は単なる名称の付与にとどまらず、所定の権利、資格及び法的取扱いを成立させる行為として理解できる。

3.3 巨乳認定によって乳房は大きくなるか

以上の区別を踏まえれば、「巨乳認定によって乳房は大きくなるか」という問いに対して、一定の回答を与えることができる。

物理的な意味では、巨乳認定によって乳房が大きくなるわけではない。

しかし、制度的な意味では、認定によって新たな地位が成立する。

したがって、巨乳認定には身体的事実の確認という側面と、制度的地位の創設という側面が併存している。

このことは、認定前後で乳房容積に変化が認められなかったとしても、当該人物の法的地位には変化が生じ得ることを意味する。

例えば、ある人物が20X7年4月1日に巨乳認定を受けた場合、その前日と翌日とで乳房の物理的属性が同一であったとしても、4月1日以降は巨乳認定者としての法的取扱いを受けることとなる。

この変化を、乳房の物理的な変化によって説明する必要はない。

この点は、発話によって一定の行為を遂行するというオースティンの議論とも接点を持つ。ただし、本稿では認定の発話だけでなく、それを有効にする制度的条件を問題とする。[8]

認定によって成立した制度的事実が異なるからである。

3.4 巨乳警察自体の制度的地位

ここで注意すべきは、巨乳認定を行う巨乳警察自体も、制度的規則によって成立していることである。

巨乳警察が単に巨乳を認定する権限を自称するだけでは、その認定に法的効力が生じるわけではない。

巨乳警察の設置、権限及び組織上の地位が、法令によって定められている必要がある。

したがって、巨乳認定制度は二重の構成的構造を有する。

第一に、法制度が巨乳警察という認定主体を成立させる。

第二に、巨乳警察が適法な認定行為を行うことによって、巨乳認定者という制度的地位が成立する。

この構造は、行政機関による資格認定、許認可及び公的登録制度にも一般的に認められるものである。

4. ハートの承認のルールと巨乳警察の認定権限

4.1 巨乳警察はなぜ巨乳を認定できるのか

構成的ルールによって巨乳認定者という地位が成立するとしても、次に問題となるのは、その認定を行う権限がどこから生じるのかという点である。

例えば、私人が自らを巨乳警察官と称し、他人に対して巨乳認定証を交付したとしても、その行為に当然に法的効力が生じるわけではない。

この問題を検討するために、ハートの承認のルールを参照する。

ハートは、法を単純な命令の集合として捉えるのではなく、一次ルールと二次ルールの結合として理解した。

二次ルールのうち承認のルールは、ある規則が法体系において有効な法であるかを識別する究極的な基準を提供する。

ここで重要なのは、承認のルールが、個々の行政機関によって自由に制定される規則ではないことである。

それは、裁判官その他の公的機関が一定の基準を法的な判断において受容し、実際に用いる社会的実践によって支えられている。 [9]

したがって、巨乳警察の認定権限は、巨乳警察自身がその権限を主張することによって成立するわけではない。

巨乳認定法が有効な法律として成立し、その法律によって巨乳警察に認定権限が付与されている必要がある。

4.2 法的有効性と巨乳該当性の区別

ここで、ある人物Aについて、巨乳警察が巨乳認定を行った場合を考える。

Aは自己の乳房が標準的な大きさであると認識しており、認定に異議を唱えている。

この場合、少なくとも二つの問題を区別しなければならない。

第一に、巨乳警察は当該認定を行う法的権限を有していたか。

第二に、Aの乳房は巨乳認定法第2条の要件を満たしていたか。

前者は権限及び法的有効性に関する問題であり、後者は法規範の解釈と事実への適用に関する問題である。

例えば、権限のない私人が巨乳該当性について極めて適切な判断を行ったとしても、その判断によって直ちに制度的地位が成立するわけではない。

一方、適法な権限を有する行政機関であっても、判断の過程に重大な事実誤認や裁量権の逸脱・濫用が存在する場合には、当該認定が違法となる可能性がある。

また、認定が違法である場合に、その効力が当然に失われるのか、それとも取消し等の手続を要するのかについても、当該法制度に従って検討されなければならない。

巨乳警察に巨乳を認定する権限があるということは、巨乳警察によるすべての巨乳認定が正しいことを意味しない。

この区別は、法的有効性と判断内容の適切性とを混同しないために重要である。

4.3 ケルゼンの根本規範

ケルゼンの純粋法学において、法秩序は規範の妥当性に関する階層的な構造として理解される。 [10]

巨乳警察の認定権限についても、個別の認定行為は巨乳認定法によって、巨乳認定法は憲法に従った立法手続によって、その法的妥当性を説明できる。

この規範の連鎖を遡ることによって、最終的に法秩序全体を妥当な規範体系として理解するための根本規範が問題となる。

しかし、「巨乳警察の認定に従うべし」という命題を、そのまま根本規範として位置づけることは適切ではない。

根本規範は、特定の行政機関に権限を付与するための個別的な規則ではなく、法秩序全体の妥当性を理解するための前提だからである。

したがって、巨乳警察の認定権限は、既存の法秩序における規範的な権限付与の連鎖を通じて説明される。

この点で、巨乳警察による認定は、他の行政上の認定行為と基本的に同様の構造を有している。

5. 巨乳該当性の解釈論

5.1 巨乳形式説と巨乳実質説

巨乳認定法第2条は、巨乳該当性の判断に際して、乳房の容積や形状のほか、身体全体との均衡及び着衣の態様を考慮することを予定している。

この規定の解釈をめぐっては、形式説と実質説の対立がある。

巨乳形式説は、乳房容積、胸囲その他の定量的指標を中心として巨乳該当性を判断すべきとする立場である。

この立場は、判断の明確性及び予測可能性を重視する。

一方、巨乳実質説は、数値による形式的な判定のみでは巨乳概念を適切に把握できないとして、身体全体との均衡や通常の観測者が受ける印象を総合考慮すべきとする立場である。

巨乳実質説によれば、乳房容積が統計上の標準的範囲に属する場合であっても、巨乳該当性が肯定される余地がある。

例えば、同一の乳房容積を有する二人の人物について、身長や体格の相違によって乳房の外観上の顕著性が異なる場合には、両者について異なる判断が行われることがあり得る。

このような判断を許容するか否かは、巨乳認定法における巨乳概念の解釈に依存する。

5.2 「社会通念上相当」の意義

巨乳認定法における「社会通念上」という文言は、行政機関の判断に一定の柔軟性を与える一方で、その基準を不明確にする可能性がある。

社会通念は、必ずしも定量的に確定できるものではない。

また、社会通念の内容が社会集団や時代によって変化し得ることも否定できない。

このため、巨乳該当性の判断において社会通念を参照する場合、その判断が恣意的なものとならないよう、考慮した事情と評価の過程を明確にする必要がある。

ここで、次のような行政判断を考える。

当該人物の乳房は、容積その他の計測値において一般的な統計上の範囲を大きく逸脱するものではないが、身体全体との均衡、形状及び着衣時の外観その他諸般の事情を総合考慮すれば、社会通念上、巨乳と解するのが相当である。

この判断は、定量的指標のみをもって巨乳該当性を決定しないことを示している。

しかし、同時に、どのような身体的特徴が巨乳に該当するかという問題を、一定程度評価的な判断に委ねている。

そのため、判断の統一性及び予測可能性をいかに確保するかが問題となる。

5.3 「雰囲気が巨乳である」という認定

巨乳実質説を徹底した場合、さらに困難な問題が生じる。

それは、いわゆる「雰囲気が巨乳である」という評価を、法的判断に取り込むことが可能かという問題である。

日常的な判断としては、身体全体の印象によって、特定の人物が巨乳であると認識される場合がある。

しかし、こうした印象を法的な認定の基礎とするためには、その評価がいかなる事情によって形成されたのかを説明しなければならない。

単に「雰囲気が巨乳である」という説明だけでは、行政機関が何を判断したのかが明らかでない。

一方、当該印象を身体全体の均衡、外観上の顕著性及び通常の観測者の認識等に分解すれば、一定の法的な評価概念として構成する余地が生じる。

ここで重要なのは、主観的な印象を参照することと、説明不能な判断を許容することを区別することである。

巨乳該当性の判断が数値のみに依存しないことは、行政機関が判断の根拠を説明する責任を免れることを意味しない。

5.4 ドゥオーキンの解釈主義

ドゥオーキンの解釈主義は、法的判断を既存の規則の機械的な適用に還元することに批判的である。

その立場では、法の内容を理解するに当たって、既存の法実践との適合性及びその実践を正当化する原理が重要となる。 [11][12]

巨乳認定法の解釈においても、条文の文言のみならず、制度の目的及び関連する法原理との整合性を考慮する必要がある。

例えば、巨乳認定制度が衣料品の適正表示を主たる目的とするのであれば、乳房の物理的寸法を重視することには合理的根拠がある。

他方、巨乳認定が身体的特徴の社会的分類を公的に確定することを目的とするのであれば、なぜ国家がそのような分類を行う必要があるのかという問題が生じる。

さらに、本人の意思に反する認定が行われる場合には、人格的利益及びプライバシーとの関係も検討しなければならない。

したがって、巨乳認定の法的正当性を検討する際には、認定の基準が明確であることだけでは足りず、その制度的な目的及び効果についても検討する必要がある。

6. 大体巨乳主義と成人相当性の法的構成

6.1 児童相当身体の認定

青少年性表現適正化法は、身体的特徴に基づく法的分類が具体的な規制の対象となった代表的な制度である。

同法は、実年齢が明らかでない場合等に、容貌、体格、乳房その他身体の発育状況及び着衣の態様などを総合考慮して、児童相当身体に該当するかを判断する仕組みを導入した。 [16][18]

ここで重要なのは、暦年齢としての児童性と、外観によって認識される児童相当性とが区別されている点である。

ある人物が成人であるという事実は、その人物が社会通念上成人らしい外観を有すると評価されることと同一ではない。

逆に、成人らしい外観を有する人物であっても、そのことから暦年齢上の成人であると結論づけることはできない。

成人であるという事実を A(s)、観測者 o による成人相当性の評価を M(s,o,c) とすれば、

A(s)=1,\quad M(s,o,c)=0

となる場合があり得る。

この区別は、身体的外観による年齢推定を法的判断へ導入する際に重要となる。

6.2 成人女性に通常期待される胸

青少年性表現適正化法の運用においては、乳房の発育状況が成人相当性の判断要素とされている。

この点について、行政実務では、成人女性に通常認められる身体的特徴を参照する評価方法が採用されてきた。

例えば、次のような判断が問題となる。

当該人物の乳房は、成人女性に通常期待される程度の膨隆を備えておらず、その容貌、体格及び着衣の態様その他諸般の事情を総合考慮すれば、社会通念上、児童相当身体に該当すると認めるのが相当である。

この判断には、三つの異なる評価が含まれている。

第一に、乳房の大きさに関する経験的評価である。

第二に、成人女性に通常期待される身体的特徴という一般的な類型判断である。

第三に、その類型判断を法的な成人相当性の判断へ接続する規範的評価である。

特に問題となるのは、第二の判断である。

「成人女性に通常期待される程度」という表現は、統計的に典型的な乳房の状態を意味するようにも読める。

しかし、「期待される」という文言には、一定の特徴を備えることが社会的に望ましいという規範的含意が生じ得る。

その結果、典型的な身体的特徴を備えていないことが、あたかも成人としての要件を十分に満たしていないことを意味するかのような印象を与える。

ここでは、経験的な一般性と規範的な期待が、同一の表現の内部に混在している。

例えば、次の三つの命題を考える。

1. 成人女性の乳房には、統計的に一定の分布が存在する。
2. 当該人物の乳房は、その分布において典型的な位置にはない。
3. 当該人物の乳房は、成人女性に通常期待される程度に達していない。

第一及び第二の命題が成立したとしても、第三の命題が直ちに導かれるわけではない。

第三の命題には、「期待される程度」という別個の評価基準が導入されているからである。

したがって、身体的特徴の統計的な記述を法的な分類基準へ転換する際には、記述的な判断と規範的な判断の混同を避ける必要がある。

6.3 まな板ロリ顔判決（架空）

この問題を考えるうえで重要なのが、いわゆる「まな板ロリ顔判決」である。 [19]

同事件では、成人向け映像作品の出演者に見られる小柄、童顔及び乳房の発育状況等の身体的特徴が、被告人の性的嗜好及び児童ポルノ所持の故意を推認する事情として用いられるかが争われた。

判決は、被告人が所持していた成人向け作品について、出演者の身体的特徴を認定しながらも、それのみをもって現実の児童を性的対象とする特別の意思を推認することはできないと判断した。

この判断は、身体的特徴に関する社会的な分類と、刑事責任を基礎づける法的な判断との間に、一定の距離が存在することを示している。

重要なのは、判決が「ロリ顔まな板」と呼ばれる身体的特徴の存在を否定したわけではないことである。

むしろ、そのような社会的分類が存在することを認めながら、当該分類を刑事責任の根拠へ直結させることを拒否した点に、判決の意義がある。

この構造は、巨乳認定制度にも一定の示唆を与える。

すなわち、ある人物が社会通念上巨乳と評価されることと、当該人物を特定の法的カテゴリーへ分類することとは、別個の判断を要するのである。

6.4 大体巨乳主義の制度的構造

大体巨乳主義は、乳房の大きさを成人性及び法的安全性の代理指標として利用する身体規範である。

この立場では、乳房の大きさは美的評価の対象であるにとどまらず、成人としての外観を推定するための情報として機能する。

形式的には、乳房容積を v とした場合、観測者が成人相当であると判断する条件付き確率

P(M=1\mid v)

が、v の増大に伴って上昇するという関係を、法制度が利用するものと理解できる。

もっとも、これは当該確率が実証的に単調増加することを主張するものではない。

大体巨乳主義とは、そのような関係が存在するかのように社会的評価及び法的判断が構成される現象を指す。

ここで重大な問題となるのは、乳房の大きさが年齢そのものではないにもかかわらず、それを成人相当性の代理指標として利用することである。

しかも、巨乳該当性自体が社会通念に依存する場合、その評価を通じて成人相当性を判断する制度は、二重の評価的構造を有することになる。

第一に、社会通念によって乳房の大きさが評価される。

第二に、その評価を利用して成人相当性が判断される。

この構造では、社会的な身体規範が、法的な年齢推定基準として再利用されている。

6.5 「政治的に正しい乳房」と制度的事実

大体巨乳主義の展開とともに、「政治的に正しい乳房」という概念が広く用いられるようになった。 [3]

これは、単に社会的に好まれる乳房を意味するものではない。

法的規制、市場における収益化可能性及び身体的な美的評価が重なることによって、特定の身体的特徴が制度上有利な位置に置かれる状態を指す。

この点で、大体巨乳主義と制度的事実論は接続する。

乳房の大きさが成人性を推定する指標として法制度に組み込まれる場合、その制度は既存の身体的特徴を参照するだけでなく、どのような身体が法的に安全であると取り扱われるかを新たに構成する。

その結果、制度的分類は、人々の自己認識や身体表現の方法にも影響を与え得る。

この論点を考える補助線として、ハッキングによる人間の分類、バトラーによる身体と言説、ハスランガーによる社会的カテゴリーの検討を参照する。ただし、これらの議論が本稿の架空制度を直接扱うわけではない。[13][14][15]

先行研究2026.000008が指摘した補整下着市場の拡大は、このような制度的分類が市場に与える影響を示す事例である。 [2][4]

ここでは、身体的特徴に関する認定が、法的な取扱いのみならず、社会的な評価及び経済的な行動に影響を及ぼす可能性がある。

7. 巨乳認定取消請求事件（架空）

7.1 事案の概要

巨乳認定法の制定後、認定基準の適用をめぐる紛争が生じた。

特に問題となったのは、乳房容積が統計的な標準範囲に属するにもかかわらず、身体全体との均衡等を理由として巨乳認定を受けた者が、その取消しを求めた事件である。

東京地方裁判所20X7年6月14日判決に係る巨乳認定取消請求事件では、原告Aが自己の乳房について社会通念上通常の範囲内に属するものと認識していたにもかかわらず、巨乳警察によって巨乳と認定されたことから、当該認定の適法性が争われた。

原告は、乳房の測定値が一般的な統計上の標準範囲内にあること、及び自己の乳房を巨乳と認識していないことを理由に、当該認定の取消しを求めた。

これに対し、被告は、巨乳該当性が単に数値上の基準によって判断されるものではなく、身体全体との均衡及び外観上の特徴を総合考慮して判断されるべきであると主張した。

7.2 判決

東京地方裁判所20X7年6月14日判決 [20]

主文

原告の請求を棄却する。

理由

1　巨乳該当性の判断基準について

巨乳認定法第2条にいう巨乳とは、一定の乳房容積又は胸囲差を有する状態のみを指すものではなく、乳房の形状、身体全体との均衡、着衣時の外観その他諸般の事情を総合考慮し、社会通念上、通常の程度を超える乳房の顕著性を有すると認められる状態をいうものと解するのが相当である。

2　本件認定について

原告の乳房が、一般的な体格測定上の標準的範囲に属することは、当事者間に争いがない。

しかしながら、かかる事情は、巨乳該当性の判断に当たって考慮すべき一事情にとどまり、その一事をもって直ちに巨乳該当性が否定されるものではない。

本件においては、原告の身長、体格、乳房の形状及び着衣時の外観等を総合考慮すれば、当該乳房は身体全体との関係において相応の顕著性を有しているものと認められる。

3　原告の主観的認識について

原告が自己の乳房を巨乳に該当しないものと認識していることは認められる。

しかし、巨乳該当性は、本人の主観的認識のみによって決定されるものではなく、法令に定める基準に従い判断されるべきものである。

また、本人が自己の乳房について通常の範囲内にあると認識していることは、当該乳房が社会通念上巨乳に該当しないことを直ちに基礎づけるものではない。

4　結論

以上によれば、本件認定における被告の判断が重要な事実の基礎を欠き、又は社会通念に照らして著しく妥当性を欠くものとは認められず、原告の請求には理由がない。

7.3 判決の法哲学的分析

本判決は、巨乳実質説に親和的な判断を示したものと評価できる。

判決は、乳房容積が標準的範囲に属するという物理的事実を認めながらも、身体全体との均衡及び外観上の顕著性を理由に巨乳認定を維持している。

ここで重要なのは、裁判所が乳房の容積について新たな物理的事実を創設したわけではないことである。

裁判所は、既存の身体的特徴を巨乳認定法の要件に当てはめた結果、巨乳認定が違法ではないと判断したのである。

この判断によって、原告Aは、自己の乳房を巨乳と認識していないにもかかわらず、制度上の巨乳認定者という地位を維持することとなる。

このような状態は、物理的な巨乳性、関係的な巨乳性及び制度的な巨乳性を区別する限り、論理的に矛盾しない。

しかし、判決が論理的に整合的であることと、その判断があらゆる意味で正当であることは別の問題である。

特に、本人の意思に反する認定が行われる場合には、巨乳認定制度の目的及び必要性について、より慎重な検討が求められる。

7.4 補足意見

本判決に関しては、巨乳該当性の判断基準の明確性について、次のような補足意見が付された。

巨乳という概念は、日常言語において広く用いられているものの、その意味内容が数値上の一義的な基準によって確定されているわけではない。

したがって、巨乳該当性の判断に当たり、社会通念及び身体全体との均衡を考慮すること自体は、直ちに否定されるものではない。

しかしながら、社会通念の内容が観測者によって異なり得る以上、行政庁が巨乳該当性を認定する際には、当該判断の基礎となった具体的事情を明らかにする必要がある。

特に、乳房の大きさに関する定量的指標と社会的評価との間に相違が認められる場合、行政庁は、その相違をいかなる理由によって評価したのかを説明しなければならない。

なお、本件において原告の乳房が巨乳に該当するとの判断が維持されるとしても、当該認定は原告の人格的価値又は身体的な望ましさについて何らの評価を行うものではないことを付言する。

この補足意見は、巨乳認定の法的効力と、巨乳であることの価値判断を区別するものである。

すなわち、巨乳と認定されることは、その人物の身体がより望ましいことを意味しない。

しかし同時に、この補足意見は、国家が私人の乳房について公的な認定を行うこと自体の正当性を十分に説明するものではない。

8. 巨乳認定の取消しと制度的事実の消滅

8.1 認定取消しによって何が消滅するか

巨乳認定の取消しが認められた場合、当該人物の乳房に物理的な変化が生じるわけではない。

また、観測者の間に存在していた巨乳という社会的評価が、取消判決によって当然に消滅するわけでもない。

しかし、制度上の巨乳認定者という地位については、その法的取扱いが変更される。

したがって、次のような状態が成立し得る。

原告の乳房が社会通念上巨乳と評価され得ることは否定されないものの、巨乳認定法に基づく有効な認定が存在しない以上、原告を法令上の巨乳認定者として取り扱うことはできない。

この場合、当該人物は社会的には巨乳と評価されながら、制度的には巨乳認定者ではない。

ここで失われるのは、乳房の物理的な性質ではなく、所定の制度的地位である。

8.2 認定の時間的構造

制度上の巨乳認定者という地位を、

G_I(s,\mathcal L,t)

として時間依存的に表現する。

ある時点 t_1 において認定が存在せず、

G_I(s,\mathcal L,t_1)=0

その後、時点 t_2 において適法な認定が行われれば、

G_I(s,\mathcal L,t_2)=1

となり得る。

さらに、その認定が取り消された場合には、法令上の取消しの効力に従って、制度的地位が失われることになる。

これに対し、当該期間における乳房の物理的属性について、対応する変化が生じたとは限らない。

したがって、制度的事実の成立及び消滅は、物理的属性の変化とは異なる条件によって規定される。

8.3 巨乳認定の形成的効力

巨乳認定が制度的地位を成立させる行為であるとしても、すべての認定行為が同じ意味で形成的な効力を有するわけではない。

法令が一定の要件を満たすことによって当然に巨乳認定者としての地位が発生すると定めている場合には、認定は既存の法的状態を確認する行為として理解され得る。

他方、法令が巨乳警察による認定を地位の成立要件としている場合には、認定行為は制度的地位を新たに発生させる役割を持つ。

現行の巨乳認定法は、巨乳認定者としての登録及び表示に関する法的取扱いを認定行為と結びつけている。

そのため、少なくとも登録及び表示に関する制度的地位については、認定行為が形成的な役割を果たしていると理解できる。

しかし、このことは、巨乳という社会的評価そのものが認定以前には存在しなかったことを意味しない。

巨乳認定によって創設されるのは、法的に認定された巨乳という地位であり、巨乳という評価が成立するためのすべての条件ではない。

9. 身体分類と法的地位の正当性

9.1 制度的事実の成立と正当性

これまでの検討によれば、巨乳認定は一定の条件の下で制度的事実を創設し得る。

しかし、そのような制度的事実が成立することと、その制度が正当であることは別の問題である。

法実証主義は、法の存在及び内容がどのような社会的事実に依存するかを説明する理論であり、有効な法が常に道徳的に正当であると主張するものではない。

したがって、巨乳認定法が有効に制定されているとしても、そのことによって巨乳認定制度が道徳的に正当化されるわけではない。

特に、身体的特徴による分類が本人の意思に反して行われる場合、その分類が有する目的、必要性及び不利益の程度について独立した検討が必要となる。

ここで、おっぱい政変をめぐる問題が再び現れる。

青少年性表現適正化法において、身体的特徴を成人性の判断基準へ組み込む制度は、既存の身体的多様性を法的な安全性の序列へと転換した。

その結果、特定の身体的特徴を持つ成人が、自己の意思とは無関係に児童相当性の判断対象とされるという問題が生じた。

巨乳認定制度もまた、身体的特徴を公的な分類の対象とするという点で、これと共通する問題を含んでいる。

9.2 巨乳警察による認定は巨乳を創造するか

ここで、本稿の中心的な問いに立ち戻る。

巨乳警察による巨乳認定は、巨乳を発見する行為なのであろうか。それとも、巨乳を創造する行為なのであろうか。

この問いに対する答えは、巨乳という語をいかなる意味で使用するかによって異なる。

乳房の物理的属性という意味であれば、巨乳警察は巨乳を創造するものではない。

社会的評価という意味であれば、巨乳警察の判断は既存の評価を参照するとともに、その評価に影響を与える可能性がある。

制度的地位という意味であれば、巨乳警察は所定の構成的ルールに基づいて、巨乳認定者という地位を創設し得る。

このことは、巨乳警察による認定行為が、異なる存在論的水準において異なる効果を持つことを示している。

したがって、巨乳警察が巨乳を発見するのか、創造するのかという問いに対して、一義的な回答を与えることはできない。

むしろ、問題となる巨乳性がいかなる種類の事実であるかを明らかにすることが先決である。

9.3 おっぱい決定論の再帰的問題

最後に、本稿の分析方法それ自体について検討する必要がある。

先行研究2026.000007は、巨乳主義という単一の概念を通じて、ソニーの経営史及び広告表現を再構成した。

その議論は、単一の解釈枠組みを採用することによって、相互に異なる現象の間に見かけ上の整合的構造を構築できることを示している。

本稿もまた、巨乳という概念を通じて、サール、ハート、ケルゼン及びドゥオーキンの法哲学を横断的に検討してきた。

その意味で、本稿の方法論もまた、おっぱい決定論の問題から完全に自由であるとはいえない。

しかし、両者の間には重要な差異がある。

先行研究2026.000007が、巨乳主義という概念によって企業経営及び広告言説を一貫した構造へと再解釈したのに対し、本稿は、巨乳認定を通じて法的な認定一般に関する存在論的構造を分析している。

すなわち、本稿の議論が妥当であるためには、巨乳認定に関する分析が、他の制度的認定にも適用可能な一般的な論理構造を有していなければならない。

実際、巨乳認定に関する本稿の議論は、資格認定、行政上の地位付与、公的登録及び各種の法的分類制度にも、制度の具体的構成に応じて応用可能である。

もっとも、そのことは、巨乳という題材が法哲学の理解に不可欠であることを意味しない。

巨乳認定は、構成的制度事実を説明するための有益な事例であるが、構成的制度事実の理論それ自体が巨乳認定を必要とするわけではない。

この区別を維持することによって、本稿はおっぱい決定論への全面的な依拠を回避し得る。

10. 結論

本稿は、巨乳主義及び大体巨乳主義に関する先行研究を踏まえ、巨乳認定の存在論的基礎を法哲学の観点から検討した。

検討の結果、次の点が明らかになった。

第一に、巨乳という概念は、乳房の物理的属性、観測者との関係における社会的評価及び制度的な認定という、異なる存在論的水準に区別することができる。

第二に、巨乳認定は、乳房の物理的属性を変更することなく、巨乳認定者という制度的地位を創設し得る。

第三に、巨乳認定の法的効力は、認定の内容が社会的に妥当であることのみから導かれるものではなく、認定を行う機関の権限及び制度を構成する法的規則に依存する。

第四に、法的に有効な巨乳認定が存在することと、当該認定又はその制度が実質的に正当であることは区別されなければならない。

第五に、身体的特徴を成人性や法的安全性の代理指標として利用する大体巨乳主義的な制度は、社会的な身体評価を法的カテゴリーへと転換し、その分類を通じて身体規範の形成及び再生産に関与し得る。

以上の議論から、巨乳というカテゴリーをめぐる問題は、単に乳房の大きさをいかに測定するかという経験的問題に尽きるものではないことが明らかとなる。

むしろ重要なのは、乳房の物理的属性、社会的評価及び制度的地位が相互にどのような関係を有し、いかなる条件の下で法的な認定が成立するのかという点である。

巨乳警察がある人物を巨乳と認定したとしても、その認定によって乳房が物理的に大きくなるわけではない。

また、制度上の巨乳認定者という地位が成立したとしても、あらゆる観測者がその人物を巨乳と評価することになるわけでもない。

さらに、巨乳認定が有効であることは、その認定が望ましいものであることを意味しない。

したがって、次の三つの問いは区別されなければならない。

その人物は巨乳であるか。

その人物は法的に巨乳認定者であるか。

その人物を巨乳認定者として取り扱うことは正当であるか。

これらは相互に関連するものの、同一の問いではない。

本稿が検討した巨乳認定の存在論的問題は、この区別を通じて、法的分類の成立条件とその限界を理解するための一般的な視座を提供する。

巨乳認定法の施行によって、巨乳という社会的評価は法的な分類体系の一部となった。しかし、この制度的変容によって、巨乳概念に関する存在論的な問題が解消されたわけではない。

むしろ、法が巨乳を認定するようになったことによって、これまで日常的な評価の問題であった巨乳該当性が、法的有効性、行政裁量及び制度的地位の成立条件という新たな問題領域を獲得するに至ったのである。

今後の課題としては、巨乳認定に関する行政実務の変遷、社会通念の形成過程及び本人の自己認識と公的分類との関係を、より詳細に検討する必要がある。

特に、巨乳認定が社会的な巨乳概念そのものに与える影響については、制度的事実論に加えて、社会的カテゴリーの形成及び変容に関する経験的研究が求められる。

最後に、本稿の検討から導かれる一般的な結論を示しておきたい。

法は乳房の大きさを変更することはできない。しかし、乳房について何が法的に存在することになるのかを定めることはできる。

そして、そのような権限が存在することと、その権限が行使されるべきであることとは、最後まで区別されなければならない。

参考文献

巨乳主義及び身体政治に関する先行研究

1. 『Sonyの“bigger is better”についての巨乳主義的分析――その価値観は胸囲を射程に入れるか』(2026). mendaXiv, 2026.000007. https://mendaxiv.com/papers/2026.000007

2. 『児童ポルノ法制の外延拡張と身体政治――生成AI、実在性要件、そして「おっぱい政変」』(2026). mendaXiv, 2026.000008. https://mendaxiv.com/papers/2026.000008

3. 身体規範研究会 (20X8). 「政治的に正しい乳房から大体巨乳主義へ――ポスト政変期の身体統治」『身体自治研究』第4号。

4. 身体表象経済研究所 (20X5). 『身体表象経済白書20X5――補整下着市場と制度誘発需要』身体表象経済研究所。

5. 乳房分類研究会 (20X5). 『乳房の社会的分類と認定基準に関する調査報告書』。

制度的事実及び社会的存在論

6. Searle, J. R. (1995). The Construction of Social Reality. Free Press.

7. Searle, J. R. (2010). Making the Social World: The Structure of Human Civilization. Oxford University Press.

8. Austin, J. L. (1962). How to Do Things with Words. Oxford University Press.

法実証主義及び法解釈論

9. Hart, H. L. A. (1961). The Concept of Law. Clarendon Press. 第3版、Oxford University Press, 2012.

10. Kelsen, H. (1960). Reine Rechtslehre. 2. Auflage. Franz Deuticke.

11. Dworkin, R. (1977). Taking Rights Seriously. Harvard University Press.

12. Dworkin, R. (1986). Law's Empire. Harvard University Press.

身体分類と社会的カテゴリー

13. Hacking, I. (1986). “Making Up People.” In T. C. Heller, M. Sosna, and D. E. Wellbery (eds.), Reconstructing Individualism. Stanford University Press.

14. Butler, J. (1993). Bodies That Matter: On the Discursive Limits of “Sex”. Routledge.

15. Haslanger, S. (2000). “Gender and Race: (What) Are They? (What) Do We Want Them To Be?” Noûs, 34(1), 31–55.

法令・判例・行政資料

16. 青少年性表現適正化法（20X3年法律第XX号）。

17. 巨乳認定法（20X6年法律第31号）。

18. 青少年性表現制度研究会 (20X3). 『青少年性表現適正化法・立法資料集――提案理由、審議記録および運用方針案』。

19. 表象司法研究室 (20X5). 『成人映像所持と故意の認定――通称「まな板ロリ顔事件」第一審記録』表象司法研究叢書第6巻。

20. 東京地方裁判所20X7年6月14日判決・巨乳認定取消請求事件。

付録A　巨乳該当性に関する主要学説

これらの立場は、必ずしも排他的なものではない。

乳房の物理的特徴が巨乳性の判断に影響することと、その判断が観測者との関係によって変化することは両立し得る。

また、巨乳認定制度が一定の物理的特徴を認定要件とすることも可能である。

したがって、巨乳概念の分析においては、対象となる存在論的水準を明確にする必要がある。

付録B　巨乳認定に関する主要な解釈上の論点

1　乳房容積が標準的な範囲に属する場合でも、巨乳認定を受けることがあるか。

巨乳認定法第2条は、乳房の容積のみならず、身体全体との均衡及び外観上の特徴を考慮することを予定している。したがって、乳房容積が標準的範囲に属することのみをもって、巨乳該当性が当然に否定されるものではない。

2　本人が巨乳であることを否定した場合、巨乳認定は無効となるか。

本人の主観的な自己評価は考慮すべき事情となり得るが、それのみをもって巨乳認定が当然に無効となるものではない。ただし、本人の意思に反して職権認定を行う場合には、その必要性及び手続の適法性が問題となる。

3　巨乳認定が取り消された場合、乳房は巨乳ではなくなるか。

制度上の巨乳認定者としての地位は失われ得るが、乳房の物理的属性及び社会的評価が当然に変更されるわけではない。

4　巨乳警察が巨乳と認定した場合、その判断は常に正しいか。

巨乳警察に認定権限が存在することと、その判断が法定の要件を適切に満たしていることは別問題である。

5　社会通念上の巨乳であることと、巨乳認定法上の巨乳認定者であることは同一か。

両者は区別される。巨乳認定者としての地位が存在しない場合であっても、社会通念上の巨乳という評価が成立することはあり得る。

6　巨乳警察は巨乳を発見するのか、創造するのか。

物理的属性を創造するものではないが、巨乳認定者という制度的地位を創設し得る。そのため、巨乳という概念がいかなる種類の事実を指すかによって、認定行為の存在論的な性質に関する説明は異なる。

7　巨乳認定法が有効な法律として成立していることは、巨乳認定制度が正当であることを意味するか。

意味しない。法的有効性と道徳的正当性は区別して検討されるべき問題である。

付録C　巨乳認定の行政実務における判断要素

巨乳認定法第2条に基づく巨乳該当性の判断において、巨乳警察は、次の事情を総合考慮するものとしている。

これらの要素は独立した必要条件ではなく、総合考慮の対象となるものである。

したがって、特定の判断要素のみをもって巨乳該当性を決定することは、法令の趣旨に照らして適切ではない。

もっとも、総合考慮方式が採用されていることは、行政機関に無制約の判断権限が認められることを意味しない。

特に、数値上の標準的範囲に属する者を巨乳と認定する場合には、その判断を基礎づける具体的な事情を示すことが求められる。

巨乳該当性について社会通念を参照することが許容されるとしても、その社会通念の内容及び適用方法は、司法審査の対象となり得るのである。